OEM商品とは？ODM・PBとの違いとメリット・デメリット、作り方の流れを解説

コンビニのプライベートブランド商品、ドラッグストアに並ぶ化粧品、家電量販店の格安モデル。これらの多くは、ブランド名を掲げている会社ではなく、別の工場でつくられています。

この仕組みがOEMです。工場を持たない会社でも自社ブランドの商品を世に出せるようになり、近年はECの普及を背景に、個人や小規模事業者にまで裾野が広がってきました。

この記事では、OEM商品の定義から、混同されやすいODMやPBとの違い、委託側と受託側それぞれのメリットとデメリット、実際に商品ができるまでの流れまでを順に整理しました。自分の事業で使えるかどうかを判断できるところまでまとめています。

確認したいポイント	結論	詳細
OEM商品とは？	他社の工場でつくる自社ブランド商品	製造は委託先が担い、企画とブランドは委託側が持ちます。完成品には自社の名前が入ります。
OEMの正式名称は？	相手先ブランド製造を意味する略語	Original Equipment ManufacturingまたはManufacturerの略で、委託製造とも訳されます。
ODMとの違いは？	設計を誰が担うかが分かれ目	OEMは委託側が仕様を決め、ODMは受託側が企画や設計の段階から手がけます。
PBとの違いは？	PBは販売者から見た呼び方	小売が自社名で売る商品を指す言葉で、製造の形そのものはOEMやODMで行われます。
どんなメリットがある？	設備を持たずにブランドを持てる	工場への投資が不要で企画と販売に集中でき、価格の主導権も握りやすくなります。
デメリットは？	製造ノウハウが自社に残らない	品質や納期を完全には制御できず、委託先が将来の競合になる可能性もあります。
商品ができるまでの流れは？	調査から納品まで6段階で進む	市場調査、メーカー選定、仕様確定、サンプル、本発注、販売という順に進みます。
個人でも作れる？	小ロット対応の工場を選べば可能	ECの普及で販路が整い、設備を持たない個人でも自社ブランド商品を販売できます。

この記事でわかること

• OEM商品の定義と、この言葉が指している2つの意味
• ODM・PB・EMSとの違いを見分けるための基準
• 委託側と受託側、それぞれの立場から見たメリットとデメリット
• 市場調査から納品までを6段階に分けた進め方
• 個人がOEM商品を始める際の販路選びとブランドの守り方

＼ 自分のブランド商品を持つ道筋を、無料で確認できます ／

物販NAVIでは、パソコンが苦手な方や副業未経験の方に向けて「Amazon OEMの始め方」がわかる3大無料プレゼントを配布しています。商品づくりの全体像を、公式LINEから無料で受け取れます。

▶ 物販NAVI公式LINEを登録する

OEM商品とは？他社の工場でつくる自社ブランド商品のこと

OEM商品とは、生産設備を持つメーカーに製造を委託し、委託した側のブランド名で販売される商品を指します。日本語では「相手先ブランド製造」や「委託製造」と訳されます。

つくっている工場と、商品に名前が載っている会社が別であるという構図が基本です。消費者はブランド名で商品を認識しますが、製造元は表に出てこないケースが大半を占めます。

自動車、家電、化粧品、食品、アパレルなど、対象となる業界は限られていません。日本貿易振興機構（ジェトロ）も、OEMは食品・衣料・家電・自動車など広範囲に普及した生産形態であると解説しています（出典：ジェトロ「OEM生産とODM生産の違い」）。

OEMという言葉が指す2つの意味

OEMはOriginal Equipment ManufacturingまたはOriginal Equipment Manufacturerの略で、文脈によって指すものが変わります。混乱しやすいのはこの点です。

Manufacturingと読めば「他社ブランドの商品を製造すること」という行為を指します。Manufacturerと読めば「その製造を請け負うメーカー」という主体を指します。

「OEMをする」と言えば生産形態のこと、「OEMに依頼する」と言えば受託メーカーのことと読み分けると、会話がかみ合わなくなる場面を避けられます。

OEMには2つの成り立ちがある

OEM取引は、始まり方によって2種類に分かれます。どちらの形かによって、委託側と受託側の力関係が変わります。

1つ目は、委託側が受託側に技術や設計図を提供して製造してもらう形です。委託側が設計から製作図面までを渡し、場合によっては技術指導まで行います。

2つ目は、すでに製造技術を持つメーカーに対して、委託側が「自社ブランドで売らせてほしい」と持ちかける形です。個人や小規模事業者が関わるOEMは、ほぼこちらの形になります。

後者では、既存の製品をベースに仕様の一部を変え、ロゴやパッケージを自社のものに差し替える進め方が一般的です。ゼロから設計する必要がないため、参入のハードルが大きく下がります。

身のまわりにあるOEM商品の例

具体例を並べると、OEMがいかに身近な仕組みかが見えてきます。日常的に手に取っている商品の多くが、この形でつくられています。

• コンビニやスーパーの自社ブランド食品・飲料
• ドラッグストアに並ぶ化粧品やサプリメント
• タレントやインフルエンサーが手がけるアパレルブランド
• 自動車メーカー同士が供給し合う姉妹車
• ECモールで販売されている雑貨や日用品

タレントやインフルエンサーのブランドは、分かりやすい例といえます。本人の会社が生産ラインを持っているわけではなく、企画とブランドだけを担い、製造は専門メーカーに任せているという構図です。

OEM商品とODM・PB・EMSの違い

OEMと並べて語られる言葉がいくつかあります。混同されがちですが、判別する基準を1つ持っておけば整理できます。

ODMとの違い｜誰が設計するか

ODMはOriginal Design Manufacturingの略で、受託側が企画や設計の段階から担う形態です。委託側はブランドとロゴを提供するだけで商品が完成します。

OEMとの分かれ目は設計の主体です。OEMでは委託側が仕様を決め、受託側は製造だけを担当します。ODMでは受託側が設計まで踏み込みます。

開発ノウハウを持たない状態で商品を出したい場合はODMが向いています。化粧品や健康食品の分野では、処方開発から薬機法対応まで一括で請け負うODMメーカーが多く存在します。

近年は両者の線引きが曖昧になりつつある点も押さえておきたいところです。OEMを名乗りながら設計提案まで行うメーカーは珍しくありません。

PBとの違い｜呼び方の視点が異なる

PBはPrivate Brandの略で、小売業者や卸売業者が自社の名前を冠して販売する商品を指します。コンビニやスーパーの自社ブランド商品が代表例です。

OEMと対立する概念ではありません。PBは販売する側から見た呼び方であり、その製造は実際にはOEMやODMの形で行われています。

つまりPB商品の多くはOEM商品でもあります。同じものを、流通の立場から呼ぶか、製造の立場から呼ぶかという違いにすぎません。

EMSとの違い｜対象が電子機器に限られる

EMSはElectronics Manufacturing Serviceの略で、電子機器に特化した製造受託サービスを指します。設計、部品調達、組立、検査、物流までを一貫して請け負う点が特徴です。

業種を問わないOEMやODMに対し、EMSは電子機器や半導体という分野に限定されるという違いがあります。スマートフォンを大量に受託生産する企業が代表例として知られています。

扱う商材が電子機器でなければ、EMSという言葉が登場する場面はほとんどありません。日用品や雑貨、食品を扱うのであれば、OEMとODMの2つを押さえておけば足ります。

＼ 言葉の違いが分かったら、次は何をつくるかを決める段階です ／

仕組みを理解しても、扱う商品を間違えれば結果は出ません。物販NAVIの無料コンテンツでは、初心者が狙うべき市場の条件を実例つきで公開しています。

▶ 物販NAVI公式LINEを登録する

OEM商品をつくるメリット

委託する側にとっての利点は、コスト面だけにとどまりません。事業の構造そのものを軽くできる点が、OEMがこれだけ普及した理由です。

設備投資なしで自社ブランドを持てる

工場を建て、機械を導入し、人を雇うという工程をすべて省略できます。製造設備への投資が不要になるため、資金的な負担を大きく抑えられます。

開発ノウハウについても、ある程度は受託メーカー側の知見に頼れます。専門技術や衛生基準が求められる化粧品や食品でも、実績あるメーカーに委託すれば参入の道が開けます。

生産量の調整がしやすい点も見逃せません。需要が読めない段階では小ロットで試し、売れ行きが見えてから発注量を増やすという運び方ができます。

企画と販売にリソースを集中できる

製造工程を外部に預けることで、社内の人手と時間を本来注力すべき領域に振り分けられます。商品企画、ブランド構築、集客、顧客対応といった業務です。

利益を生むのは製造工程ではなく、売れる商品を設計する工程と、それを届ける工程です。ここに時間を割ける状態をつくれるかどうかが、事業の伸びを左右します。

OEMを軸に据えた資産づくりの考え方は、Amazon OEMで資産形成をめざす！初心者向けに“続く仕組み”を作る方法を解説でも整理されています。

価格競争から距離を置ける

既製品を仕入れて売る商売では、同じ商品を扱う出品者が並び、価格の下げ合いが起きます。1円単位の値下げに巻き込まれると、利益はどこまでも薄くなります。

自社ブランドの商品であれば、その商品を売るのは自分だけです。同一商品を奪い合う構造から抜けられるため、価格の主導権を自分の側に置けます。

価格をコスト、想定販売数、広告費から逆算して決められる状態は、事業の安定に直結します。利益率を先に設計してから販売を始められる点が、仕入れ販売との決定的な違いです。

受託側にもメリットがある

OEMは委託側だけが得をする仕組みではありません。製造を請け負う側にも、明確な利点があります。

自社の生産設備の稼働率を上げられる点が最大の効果です。営業や販促の費用をかけずに一定量の受注を確保できるため、経営が安定します。

多様な委託先の要求に応えるなかで、製造技術そのものが磨かれていくという副次的な効果もあります。受託を重ねた工場が、やがて自社ブランドを立ち上げる例も少なくありません。

OEM商品のデメリットと注意点

利点の裏側には、必ず引き受けるべきリスクがあります。導入前にこの4点を把握しておけば、想定外の事態はかなり減らせます。

製造ノウハウが自社に蓄積しない

製造を外部に任せる以上、その工程で得られる知見は受託側に残ります。長く続けても、自社に製造技術が育つことはありません。

将来的に自社生産へ移行したい、あるいはより高度な商品を展開したいと考えたとき、この差が壁になります。設計や品質の判断を委託先に依存し続ける構造になるためです。

対策としては、仕様書や検査基準を自社で作成し、蓄積していく方法があります。製造そのものは任せても、判断基準は手元に残すという考え方です。

品質と納期を自分でコントロールしきれない

工場側でトラブルが起きても、委託側がその場で手を打つことはできません。品質のばらつきや納期の遅れが発生した場合、対応は受託側の動き次第になります。

海外に委託する場合は、この不確実性がさらに大きくなります。中国の春節や国慶節といった長期休暇と重なれば、納品が数か月ずれ込むこともあります。

サンプルによる事前確認と、抜き取り検品の取り決めは必須です。到着してから不良に気づく事態を避けるために、工程の途中で確認する仕組みを契約に組み込んでおきます。

在庫の持ち方から設計しておきたい方は、【初心者に】中国輸入は在庫型が基本！無在庫のリスクと失敗しない始め方も参考になります。

委託先が競合になる可能性がある

製造を通じて、委託先には商品の仕様も売れ行きも伝わります。その情報をもとに、受託側が類似商品を自社ブランドで展開するケースが現実に起きています。

技術やノウハウを提供する形のOEMほど、この流出リスクは高まります。守るべき情報がある場合は、秘密保持契約と競業避止の条項を交わしておく必要があります。

商標や意匠の登録も、ブランドを守る手段として機能します。ロゴやパッケージデザインを権利として押さえておけば、模倣された際に対抗する根拠を持てます。

契約と取引ルールの確認を怠らない

OEMは製造委託にあたるため、事業者間の取引ルールが関わってきます。従来の下請法は改正され、2026年1月1日から「中小受託取引適正化法（取適法）」として施行されています。

改正では、従来の資本金基準に加えて従業員数の基準が追加され、規制と保護の対象が広がりました。手形払いの禁止や、価格協議に応じないまま一方的に代金を決めることの禁止なども新たに定められています（出典：公正取引委員会「2026年1月から『下請法』は『取適法』へ！」）。

自分が委託する側になる場合も、受託する側になる場合も、適用される可能性があります。発注書の交付や支払期日の設定といった基本的な義務は、取引を始める前に確認しておきましょう。

OEM商品ができるまでの流れ

実際の進め方は、業界が違っても大きな流れは共通しています。6つの段階に分けて捉えると、今どこにいるのかを見失わずに済みます。

市場調査とコンセプト設計

最初にやるべきは、つくりたいものを決めることではなく、売れる場所を見つけることです。需要が十分にあり、上位が固まりきっていない市場を探します。

既存商品のレビューを読み込む作業が、ここでは効きます。低評価のレビューには、既存商品が満たせていない要望が具体的に書かれています。

「誰の、どんな不満を解決する商品か」を一文で言えるところまで詰めることが、この段階のゴールです。ここが曖昧なまま先に進むと、他社と同じ商品が出来上がります。

競合環境の見立て方については、AmazonOEMは中国セラーが50％を占めている？日本人セラーが勝ち続けるための3つの戦略も判断材料になります。

委託先メーカーの選定

コンセプトが固まったら、それを形にできる工場を探します。選定の基準は価格だけではありません。

• 希望するロット数に対応しているか
• つくりたい商品分野の製造実績があるか
• 仕様の相談や提案に応じてくれるか
• 必要な認証や許可を取得しているか
• 初めての委託でもサポート体制があるか

必ず複数のメーカーに相見積もりを取ってください。1社だけで話を進めると、価格が適正かどうかも、対応が丁寧かどうかも判断できません。

海外の工場を探す場合は、BtoB向けの調達サイトが起点になります。中国輸入サイト「アリババ」とは？登録から仕入れ、リスク対策まで徹底解説で、サプライヤーの見極め方を確認しておくと安全です。

仕様の確定と見積もり

メーカーが決まったら、サイズ、素材、色、パッケージ、ロゴの入れ方といった仕様を書面に落とします。口頭のやり取りだけで進めると、認識のずれが必ず生じます。

見積もりでは、商品単価だけでなく金型代や版代といった初期費用も確認します。単価が安く見えても、初期費用を含めた総額で比べると逆転するケースは珍しくありません。

この段階で、最小発注数量と納期も確定させておきます。資金計画は、この2つの数字が決まって初めて組み立てられます。

サンプル製作と検品

本発注の前に、必ずサンプルを取り寄せます。写真やCGでは分からない質感、縫製の粗さ、動作の安定性を、自分の手で確認する工程です。

納得できるものが上がってくるまで、サンプル製作は繰り返す価値があります。ここで妥協した部分は、そのまま数百個、数千個の在庫として返ってきます。

確認した内容は、修正指示として書面で残しておきます。次のサンプルとの差分を追えるようにしておくと、やり取りの往復が減ります。

本発注と納品

サンプルが基準を満たしたら、本発注に進みます。初回の数量は、売れ行きが読めない前提で控えめに設定するのが基本です。

海外から輸入する場合は、通関や国内配送の手配も必要になります。輸入の実務に不安があるなら、代行業者を挟む選択肢を検討してください。

業者ごとの対応範囲は、【失敗しない】中国輸入代行のおすすめ5社徹底比較！選び方から料金まで解説で比べられます。手数料だけでなく、検品の有無やサポート体制も選定基準に入れましょう。

販売と改善

納品されたら販売を開始し、そこからが本番です。売れ行き、レビュー、返品理由といったデータが集まり始めます。

次回の発注時に仕様を改善できる点が、OEMの大きな強みです。仕入れ販売では商品そのものに手を入れられませんが、自社ブランドなら不満点を潰した第2版をつくれます。

この改善のサイクルを回し続けることで、商品は競合が真似しにくいものへと育っていきます。売れない原因を商品側で解消できるかどうかが、継続的な利益を分けます。

つまずきやすい型を先に知っておきたい方は、Amazon中国輸入OEMで商品が売れない3つの理由はこれ！初心者が取るべき行動ステップも確認しておくと回り道を減らせます。

＼ 工場探しから販売開始まで、伴走で進められます ／

初めての商品づくりは、判断する場面の連続です。物販NAVIでは、市場選びから工場との交渉、販売ページの作成までを一本の道筋として解説しています。

▶ 物販NAVI公式LINEを登録する

個人がOEM商品を始めるなら販路の選択が結果を分ける

商品をつくれても、売る場所がなければ在庫が残るだけです。個人や小規模事業者にとっては、集客をゼロから背負わない販路を選べるかどうかが分岐点になります。

集客が用意されている場所を選ぶ

自社サイトを立ち上げる方法は自由度が高い一方、集客をすべて自分で行う必要があります。広告費と時間を投じても、最初の数か月は訪問者がほとんど来ない状態が続きます。

大手ECモールであれば、検索需要が最初から集まっています。無名のブランドでも、需要のあるカテゴリーを選んで商品とページを整えれば、初月から販売を狙えるという違いは大きいといえます。

販路ごとの向き不向きは、AmazonでOEMを始めるべき？楽天・ヤフー・BASEはおすすめしない理由とはで比較されています。最初の1商品をどこで売るかは、早い段階で決めておきたい論点です。

小ロットから試せる調達先を確保する

個人がOEMに踏み出せるようになった背景には、小ロット対応のメーカーが増えたことがあります。数千個からしか受けない工場ばかりであれば、参入は現実的ではありません。

最初は少ない数量で市場の反応を見て、売れ行きが確認できてから数量を増やすという進め方であれば、失敗したときの損失を限定できます。

収益性そのものに疑問がある方は、中国輸入OEMはオワコン？儲からない？穴場副業で稼げる理由を解説！で実際の利益構造を確認してみてください。

商標登録でブランドを守る

自社ブランドで販売する以上、そのブランド名は資産になります。同時に、他社と衝突するリスクも抱えることになります。

商品名やロゴが既に登録されていないかは、出品前に確認しておく必要があります。他社の商標を侵害すると、販売停止やアカウント停止という事態につながります。

自分のブランド名を登録しておけば、模倣された際に対抗する根拠を持てます。売上が積み上がってきた段階で、必ず検討したい手続きです。

まとめ

OEM商品とは、生産設備を持つメーカーに製造を委託し、委託側のブランド名で販売される商品を指します。設計を誰が担うかでODMと分かれ、販売者の視点から呼べばPBという言い方になります。

設備投資なしで自社ブランドを持てる点と、価格競争から距離を置ける点が最大の利点です。一方で製造ノウハウが自社に残らず、品質と納期を完全には制御できないという構造的な弱点も抱えます。

進め方は、市場調査、メーカー選定、仕様確定、サンプル、本発注、販売と改善という6段階です。サンプル確認と相見積もりを省略しないことが、失敗を避けるもっとも確実な方法といえます。

商品をつくる工程よりも、売れる場所を見極める工程のほうが結果を左右します。集客が用意された販路を選び、小ロットで試しながら改善を重ねていけば、個人でも自分のブランドを育てられます。

＼ 自分のブランドを育てる準備を、今日から始めませんか ／

物販NAVIは、知識ゼロからでも自分のブランドを育てながら販売できるところまで伴走するスクールです。まずは300名様限定の3大無料プレゼントで、Amazon OEMの全体像を掴んでみてください。

▶ 物販NAVI公式LINEを登録する